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Scratch3.0ベースの3Dドローン飛行シミュレーター「DroneSimulator3」を4月15日公開! STEM教育用途からIoTでの産業用ドローン制御用途までを想定して開発。(改良中)

【DroneSimulator3】はプログラミング言語学習環境Scratch3.0のオンライン版を拡張した3Dドローン飛行シミュレーターです。 対応ブラウザはChrome,Edge,FireFoxです。

お知らせ

本システムは産業用分野での運用に耐えるように改良しています。
そのため現在は使用することができません。
・ARSDK(parrto)
・MobileSDK(DJI)
・SkydioSDK(Skydio)
が動作するドローンがScratchと連携しAIでの運用ができるようになります。

【DroneSimulator3】の特徴は以下のとおりです。
・無料、無登録で使用することができる。
・ブラウザだけで実行できるので、特別なソフトウェアをインストールする必要がない
・簡単に制御プログラミングを作ることができる。
・精密な動きを、何度でも自動で実行できる。
・飛行時間や空間に制限がなく、墜落や衝突の危険もない。
・画像認識やセンサーを利用した、AIプログラミングを作ることができる。(順次実装)
・ドローン実機とシンクロして飛行することができる。(開発ロードマップ参)
【DroneSimulator3】の目的は、ioTでSTEM教育から様々な分野でのドローンの制御に利用してもらうことです。

アプリケーションの概要
【DroneSimulator3】は、作成したドローン飛行プログラミングを3Dシミュレーションすることができます。
MITメディアラボ(マサチューセッツ工科大学)が開発したプログラミング言語学習環境“Scratch3.0”のオンラインバージョンにドローン制御用ブロックを追加し、描画ステージをWebGLとUnityで拡張しています。

ドローンのモデリングにDJI Ryze Tello EDUを選択し、3Dドーナツ飛行をさせた場合

現在は移動コマンドだけですが、ドローンからのLive動画を利用しディープ・ラーニングで形状や色を認識しプログラミングを可能にします。複数台を制御するなどエンターテインメント用にも拡張できます。
Scartch3.0のブラウザバージョンはHTML5で構成されているためWebGLと親和性が高いです。Unityの実装はコリジョン(衝突判定)や物理演算が容易だからです。

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【DroneSimulator3】 操作マニュアル

アプリケーションの概要
【DroneSimulator3】は、作成したドローン飛行プログラミングを3D空間にシミュレーションすることができます。
MITメディアラボ(マサチューセッツ工科大学)が開発したプログラミング言語学習環境“Scratch3.0”のオンライン・バージョン(HTML5)にドローン制御用ブロックを追加し、描画ステージをWebGLとUnityで拡張しています。

(クリックで拡大)

使い方はとても簡単です
1.http://scratchflight.net/ に接続
2.拡張機能を読み込む
3.ドローン制御ブロックを配置しプログラミング
4.実行

Parrot Mamboに加えてDJI Ryze Tello EDUを追加しました。

ドローン3Dオブジェクトは順次追加

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プログラミング教育研修講座(北海道空知地区滝川第二小学校)

2020年度の本格実施に向け、指導に当たる教師が実践的指導力を身につけることを目的に空知教育センターからの依頼でプログラミング教育に関するプレ研修講座を実施しました。

講座は、まだ雪が深い1月29日の関係者の協議から始まりました。

北海道空知

2月18日は教職員向け確認講座を行い、3月7日の教諭及び小学生5年生に対してプレ授業を無事に終了することができました。 続きを読む

『未来の学びコンソーシアム』

2020年からのプログラミング教育必修化にむけて文部科学省・総務省・経済産業省が連携して立ち上げた『未来の学びコンソーシアム』というサイトがあります。
https://miraino-manabi.jp/
小学校を中心としたプログラミング教育ポータルです。実施事例が徐々に充実してきています。学校現場での教材作りにとても参考になると思います。

そちらのイベント情報に大阪府箕面市立北小学校でのPCクラブで開催中の『Scratch プログラミングによるミニドローンの飛行制御体験』をご紹介していただきました。それとともに後援名義もいただきました。
https://miraino-manabi.jp/content/368

後援名義は賛同者が主催するプログラミング教育事業が社会奉仕であることが前提です。したがって営利目的の事業は該当しません。

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